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フローチャート

実施基準フローチャートの概略

I.　遺伝子改変魚類および貝類を使用した研究を安全に実行するための実施基準の適用性

本基準は、予防原則に基づいている。本基準の質問に対する回答が不明である場合には、使用者は、適切なリスク管理を判断する上で役に立つさらなる質問へと進むよう指示される。

II.A　生存および再生産の審査　−　意図的な遺伝子改変

II.A.1　意図的な遺伝子改変の影響


（＊＊もし、「はい」の場合、ひとつのオプションは、研究区画を保護生物種が存在しない場所に移動することである。ただし、このことを考慮する場合には、本基準の他の項目について対応しなければならない。区画移動に伴って起こりうる影響を探るためには、ここでは「いいえ」と答え、続行すること。）

II.B　生存および再生産の審査　−　意図的な染色体操作

II.B.1　意図的な染色体操作の影響

II.C　生存および再生産の審査　−　種間交雑

II.C.1　種間交雑の影響

III.　 自然再生産との干渉の可能性

IV.A　生態系への影響　−　意図的な遺伝子改変

IV.A.1　生態系への影響　−　改変遺伝子の遺伝子移入の影響

IV.B　利用可能な生態系に関連した障壁の可能性

II.B.1　生態系への影響　−　再生産以外の相互作用の可能性

IV.C　生態系への影響　−　再生産への干渉の影響

V.　 生態系の構造および過程に対する影響

VI.A　リスク管理　−　特定リスク

保護個体群に対するリスクの管理　II.A.1から
事故による脱走なし／無視できるレベル
保護個体群には、準絶滅危惧種、絶滅危惧種、危惧種が含まれている。リスクは、この個体群での遺伝子流動、再生産への干渉、移入交雑である。

純粋生物種の個体群損失に対するリスクの管理　II.C.1から
事故による脱走なし／無視できるレベル
これらのGMOは、不稔性ではなく、親／近親生物種が存在するが、これらはいずれも保護生物種ではない。懸念事項は、親あるいは近親生物種が種間交雑によって遺伝子移入し、それゆえこれらがもはや独特の生物種を構成しなくなるため、影響を受けた生物種の遺伝的多様性の進化的に重要な構成部分が損失するリスクである。

個体群数度での減少に対するリスクの管理　IV.A.1あるいはIV.Cから
受容できる数は、影響を受けた個体群の数度が適応度の低下、遺伝子移入した後代（IV.A.1）、あるいは再生産への干渉（IV.C）の結果から低下することに対し、これを避けることができる数より事故による脱走数が確実に低いものである。
IV.A.1から：これらのGMOは、不稔性ではなく同一生物種／近親生物種が存在するが、これらはいずれも保護生物種ではない。
IV.Cから：これらのGMOは、不稔性で染色体あるいはその他の遺伝子改変を保有するか、稔性／不稔性の四倍体か、不稔性の種間雑種である。

生態系の過程の変更に対するリスクの管理　Vから
事故による脱走なし／無視できるレベル
これらのGMOは、利用可能な生態系で再生産が可能であり、不稔性ではなく、同一生物種あるいは近親種が存在しない。生態系の過程での有害な変更のリスクが存在する。

物理的あるいは化学的障壁 すべての生活段階のGMOにおいて、 これが利用可能な生態系に達する前に 100％の致死性を誘発する障壁（水温、pH）。 GMOの生物学的障壁 GMOの再生産あるいは 生存の可能性を全て阻止する障壁。 機械的障壁 すべての生活段階のGMOを、 プロジェクト区画から離れることを物理的に 抑制する障壁装置（例、スクリーン）。 実験の規模 実験サイズを十分に小さく維持することで、 事故による全生物の脱走においても生態学的な 有害作用をもたらさないようにする。 書面による運営計画が必須 リスク管理推奨事項の運営の副節で記述されている全ての因子に対応した書面での適切な計画を作成し、実行する。

VI.B　リスク管理　−　情報の不足

II.A.1での情報不足
事故による脱走なし／無視できるレベル
これらのGMOの遺伝子改変による表現型に対する影響は不明である。さらなるリスク管理は不可能である。

IV.AあるいはIV.A.1での情報不足
事故による脱走なし／無視できるレベル
これらのGMOは不稔性ではない。同一生物種あるいは近親種が利用可能な生態系に存在するが、これらはいずれも保護生物種ではない。GMOの全体的な表現型に対する精通度が不足し、再生産の可能性および適応度が不明であるため、利用可能な生態系の構造あるいは過程に対してこれらがもつ影響を判断することができない。

IV.B.1での情報不足
事故による脱走なし／無視できるレベル
これらのGMOは不稔性ではなく、同一生物種あるいは近親種が利用可能な生態系に存在しない。利用可能な生態系において、これらの再生産に対する障壁の存在は知られていない。GMOの全体的な表現型に対する精通度が不足し、再生産の可能性および適応度が不明であるため、利用可能な生態系の構造あるいは過程に対してこれらがもつ影響を判断することができない。

IV.Cでの情報不足
事故による脱走なし／無視できるレベル
これらのGMOは、染色体あるいはその他の遺伝子改変を有する不稔性であるか、不稔性の種間雑種、あるいは四倍体である。同一生物種あるいは近親種が利用可能な生態系に存在するが、これらはいずれも保護生物種ではない。

影響を受ける個体群に対する再生産での干渉の影響を審査する、あるいは密度依存性因子と再生産への干渉の組み合わせによる結果を審査するには情報が不足している。

物理的あるいは化学的障壁 すべての生活段階のGMOにおいて、 これが利用可能な生態系に達する前に 100％の致死性を誘発する障壁（水温、pH）。 GMOの生物学的障壁 GMOの再生産あるいは 生存の可能性を全て阻止する障壁。 機械的障壁 すべての生活段階のGMOを、 プロジェクト区画から離れることを物理的に 抑制する障壁装置（例、スクリーン）。 実験の規模 実験サイズを十分に小さく維持することで、 事故による全生物の脱走においても生態学的な 有害作用をもたらさないようにする。 書面による運営計画が必須 リスク管理推奨事項の運営の副節で記述されている全ての因子に対応した書面での適切な計画を作成し、実行する。

表１　遺伝子改変された魚類、甲殻類、軟体動物においてありうる表現型変化のクラスおよび例

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